現在の建築基準法では、木造は３階建以上とその他の構造で建物を新築する場合には、建物の構造計算を行うことが義務付けられています。ただし、例外として木造２階建以下の建物は、構造計算が不要です。

では、構造計算とは何かと言いますと、様々な方向から建物に加わる力に対して、建築しようとする建物の構造が、建築基準法の定める基準を満たしているかどうかを計算することです。

この計算は、建築士の資格を持ったものが行います。実際には、構造計算は非常に複雑で、専門知識と経験を必要とするため、構造計算専門の建築士が計算することがほとんどです。

少し専門的になりますが、鉛直方向（重力の方向）と水平方向（横方向）に加わる力に対する構造計算を行います。

鉛直方向の力の種類は、建物自身の重さ・積雪の重さ・建物内部の家具や人の重さ等です。これらの力に対しては、柱・梁・基礎などの建物の部分一つ一つで対応します。

また、水平方向の力の種類は、地震による横揺れ・台風などによる風の力等です。これらの力には、筋交いや構造用合板を使った耐力壁と構造用合板を使った床などで対応します。

弊社は、建築基準法の定めのない木造２階建以下の建物を含む全ての建物の新築について構造計算を実施しており、大地震等に耐えられる建物の設計を行っております。

建築士や大工さんの勘や経験をたよりにした家の設計では、大地震に耐えられるかどうかの判断が付きません。

また、太い柱やヒノキやケヤキ材を用いたり、壁や床を強くしたら地震に強い建物になるわけでもありません。

逆に建築費用が高くなるだけです。

構造計算を行うことにより、安全性を確かめられるため、安心して建築していただけるだけでなく、きちんと計算したうえで大空間の設計もできます。

また、バランスの良い建物が構造計算上では地震等の力に強いため、全ての柱・梁・床・接合金物等の各部材を最高のものにする必要が無く、建物のバランスに応じて、それぞれの部材の選択ができるため、建築コストを抑えながら地震・台風・積雪等に強い家造りができるのです。



ＪＢＲＡ−１

特許　第3588015号
実用新案　第3091629・第3102245
国際公開W2005/056943 商標第4864466


J耐震開口フレーム

特許登録　第2946229号
実用新案　第3091629号
経済産業省中小企業総合事業団「課題対応新技術研究開発事業」
国土交通省「戸建住宅の耐震改修工法」入選